2026 年版 Enterprise Cloud Index
AI の急速な普及に伴い、企業は戦略的な転換期を迎えています。2026 年版 Enterprise Cloud Index レポートでは、クラウド、IT、エンジニアリング分野の意思決定者の視点から、AI によるアーキテクチャの変革と、それに対する組織の対応を明らかにしています。
企業は変革を推進する一方で、AI の導入・活用への対応を自ら主導して加速させています。AI 対応アプリケーションやクラウドネイティブなアプリの開発・運用のモダナイズに向けて、多くの組織がコンテナを標準化し、俊敏性、可搬性、データ主権、コスト制御の強化を図っています。しかし、部門間のサイロ化が解消されないまま先行する AI 導入が、ビジネスリスクを高めているのが実情です。
事業部門と IT 部門のサイロ化が、技術イニシアチブの効果的な実行を困難にしている
IT 部門以外のスタッフによる AI アプリケーション/エージェントの導入が発生している
組織の管理外での AI ツールや AI エージェントの利用はリスクにつながると考えている
AI が自社のコンテナ導入を加速させていると考えている
Nutanix のクラウドネイティブ担当 VP 兼ゼネラルマネージャー、ダン・シルリ(Dan Ciruli)が「2026 年版 Enterprise Cloud Index」で明らかになった 3 つの重要なポイントを動画で解説します。
AI が牽引するコンテナ化
2026 年版 Enterprise Cloud Index に基づいた、クラウドネイティブ導入の傾向をビジュアルで解説
AI の急増に追いつかないガバナンス
シャドー AI、サイロ化、インフラの不備がエンタープライズ AI にもたらすリスク
AI の制御は、まずデータの制御から
AI の導入拡大に伴い、データ主権がエンタープライズ IT の未来における重要な要素に
2026 年版 Enterprise Cloud Index
最新の調査は、データ主導の運用と AI ワークロードの拡大により、インフラのモダナイゼーション戦略の再考がますます重要になっていることを明らかにしています。
Enterprise Cloud Index は、Nutanix が毎年発表している調査レポートです。クラウド、IT、エンジニアリング部門のエグゼクティブを対象に、企業がどのようにインフラのモダナイゼーションを進めているかを調査・分析しています。最新の 2026 年版では、AI 導入の普及が組織のインフラやアプリケーションのモダナイゼーション戦略にどのような影響を与えているかに焦点を当てています。
本レポートは、インフラのモダナイゼーション、アプリケーション戦略、AI 活用への準備の責任を担うクラウド、IT、エンジニアリングのエグゼクティブ向けに作成されています。特に、AI の拡張に伴う課題に直面し、アプリケーションの俊敏性、可搬性、データ主権、コスト管理を維持する必要のあるリーダーにとって有益な内容です。
2026 年版 Enterprise Cloud Index では、次のテーマを中心に調査しています。
2026 年版 Enterprise Cloud Index は、どなたでも無償で入手可能です。このページの「レポートを読む」から、フォーム入力や登録なしにすぐにダウンロードできます。
ECI 調査によると、経営幹部の 87% が、組織の管理外で導入された AI ツールやエージェントの利用はビジネスリスクをもたらすと考えています。この「シャドーAI」現象は、各部門がサイロ化し、IT 部門と連携せずに独自に AI 活動を実施する際に発生します。
データによると、IT 部門エクゼクティブの大半(79%)が、IT 部門以外のスタッフによる AI アプリケーション/エージェントの導入が発生していると回答しています。このような部門独自での AI 導入は、イノベーションへの意欲を示す一方で、ガバナンスやセキュリティ上の課題をもたらしています。
はい。大きな影響があります。エグゼクティブの 82% が、ビジネス部門と IT 部門間のサイロが、テクノロジー施策の効果的な実行を困難にしていると考えています。特に AI をスケールさせる際に、この分断が大きな問題となります。
AI はコンテナ化を大幅に加速させています。エグゼクティブの 85% が AI が自社のコンテナ導入を加速させていると考えています。コンテナは、アプリケーションやワークロードの柔軟性、移植性、データ主権の確保、コスト管理を実現するための中核的戦略となりつつあります。
コンテナは、AI が求めるクラウドネイティブで移植性の高いスケーラブルなアーキテクチャを実現するための標準手法となりつつあります。標準化やガバナンスを提供し、インフラの課題の解決とスケーラブルな AI 運用を可能にします。
本調査では、いくつかの主要な障壁が明らかになっています。
こうした課題に対して、コンテナは標準化とガバナンスを提供する解決策となります。
AI の導入により、規制対応やデータプライバシー、コンプライアンスの要件の重要度が高くなり、データ主権への懸念が増しています。そのため、企業は AI の性能と規制要件の両立を図るため、ハイブリッド環境やローカル環境、コンプライアンスに対応したアーキテクチャの採用を進めています。
デジタル主権は、AI が稼働するインフラ、プラットフォーム、環境の管理権を企業が確保するうえで戦略的な優先事項となっています。データ主権がデータの保存場所や規制遵守に焦点を当てるのに対し、デジタル主権は、管轄区域をまたいで AI アプリケーションの展開、ガバナンス、制御の手法にまで及びます。AI 導入の加速に伴い、企業はデータや AI プロセスの遵守を確保と運用管理権の維持を両立させる必要があります。その結果、AI の革新性と主権・セキュリティ・規制要件のバランスを取るため、ハイブリッドやオンプレミス環境の採用が増大しています。
AI に向けたインフラのモダナイゼーションとは、アプリケーションやワークロードの柔軟性、異なる環境間での移植性、データ主権への対応、コスト管理を確保し、AI ワークロードに必要なスケールと性能を支えられる技術基盤を整備することを意味します。
ハイブリッドクラウドアーキテクチャは、AI のパフォーマンス要件と、データの主権、コンプライアンス、コストのバランスをとるうえで極めて重要な役割を果します。企業は、AI ワークロードを最適な場所に展開し、ガバナンスを維持することができます。
レポートでは、シャドー AI リスクの管理とイノベーション推進の両立には、次のステップが不可欠とされています。
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本 Nutanix 調査レポートは、米国の調査会社 Wakefield Research 社が実施した調査をもとに作成されたものです。調査は、従業員数 500 名以上の企業に勤務し、マネージャー以上の職位を持つ IT・エンジニアリング部門の経営幹部 1,600 名を対象に行われました。対象市場は、世界 14 か国(オーストラリア、ブラジル、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、メキシコ、オランダ、サウジアラビア王国、シンガポール、スペイン、英国、米国)で、米国連邦政府の職員 100 名が追加サンプルとして含まれています。調査は、2025 年 11 月 13 日から 11 月 23 日の間に、招待メールとオンライン調査の手法で実施されました。
サンプル調査の結果には、サンプリング誤差が伴います。誤差の大きさは測定可能で、インタビューの回数や結果の割合の水準によって変動します。本調査はグローバルインタビューであり、母集団(調査対象となる全ての人)に対して実施した場合の結果と比較すると、一定の誤差を含む可能性があります。グローバル全体では 95% の確率で調査結果は ±2.38 ポイントの範囲に収まると見込まれます。米国のみでは ±4.9 ポイント、その他の国々では ±9.8 ポイントの範囲で変動する可能性があります。
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